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コストダウンを叶えつつ
安全性と高精細な品質が
実現できます

「赤外線によるドローン調査で
コストダウンはしたいけれど、
従来の方法と比較して品質に不安を感じる」
という方も多いのではないでしょうか。
私たちは、ドローンと赤外線による
メリット・デメリットを熟知し
6年間、建物診断を行なってきた
知識とノウハウを活かした
信頼できる「ドローン赤外線外壁調査」が
実現できている理由をお伝えします!

全国
どこでも対応

最新鋭の
ドローン導入

自治体との
業務提携

ロープアクセス
との併用

私たちが調査します!

調査を行うのは
「ブルーテックグループ」です。

ドローンを活用した建物調査の実績を6年間で6000件以上保有し、更に12条点検実施に必要な公的資格を取得している建物診断のプロフェッショナル集団です。調査には常に最新鋭の赤外線カメラやドローンといった調査機器を使用し、専門スタッフによる画像解析診断を実施。豊富な経験とノウハウから、お客様に適したプランのご提案を致します。

保有資格・許可等

  • 赤外線建物診断技能師 資格
  • ドローン操縦士 資格
  • 国土交通省 無人航空機飛行許可
  • 国土交通省 年間包括許可

ブルーテックグループとは

ハウスドゥのフランチャイズとしてもグループに加盟しており、
お客様の暮らしに寄り添った不動産に関わるさまざまな事業を行っております。

bluetecロゴ

12条点検とは?

建築基準法第12条に定められた調査のこと。
ビルの所有者や管理者は、
定期的に国が定めた基準の点検をして、
建物を安全に保つ必要があります。
現在は「建築物・建築設備・エレベーター・
防火設備」の4点の検査が
義務付けられています。

そもそも

ドローンを活用した外壁点検は信頼できるの?

信頼できます!

でも、
ドローンにはメリット・デメリットが・・・

そこで私たちは

ドローンを使用した外壁点検と
従来の外壁点検の良いとこどり!

フルアクセスパッケージ
(ハイブリッド点検)

で調査します。

ドローン調査に適するエリア

ドローンによる
赤外線外壁調査

本来足場を組む必要がある高層階で、日照と周囲の安全を確保できる場所。

ドローン調査に適さないエリア

従来通りの
ロープアクセス

日照が不足する面、狭い場所、ドローンを使用しなくとも調査品質を確保できる低層階。

従来の外壁点検とは?

外壁点検には大きく分けて
2つの方法があります。

打診法

打診棒を使用し、すべての外壁を調査する方法です。壁面の状態を直接確認するため、目視調査では判別できない浮きが判断できるため、精度は期待できます。 しかし、すべての壁面を網羅するためには足場を組む必要があり、調査目的で行うにはコストや工期がかかりすぎるというデメリットがあります。

赤外線サーモグラフィー法

建築基準第12条に定められた定期報告制度の見直しにより、赤外線カメラを利用した点検が国により認められるようになりました。赤外線カメラの特徴として、地上からカメラで撮影をするため足場などは不要になりコストダウンはできる ものの、被写体である壁面に対して45度以上の角度がつくと精度が下がるため高層建築物には使いづらいというデメリットがあります。

そこで登場したのが

赤外線カメラを搭載した
ドローン機器による外壁点検

ドローンを活用した
赤外線外壁点検とは?

最新鋭の赤外線カメラ搭載の
小型ドローン調査で、
足場やゴンドラを使わずに
点検ができるためコストダウンできるようになりました。
しかしドローンにも
メリット・デメリットがあります。

ドローンの3つのメリット

  • ①安全、かつ低コスト

    仮設設備不要の安全な低コスト点検

    打診棒を使用し、すべての外壁を調査する方法です。壁面の状態を直接確認するため、目視調査では判別できない浮きが判断できるため、精度は期待できます。しかし、すべての壁面を網羅するためには足場を組む必要があり、調査目的で行うにはコストや工期がかかりすぎるというデメリットがあります。

  • ②作業時間を短縮

    ゴンドラは足場の1/3、
    ドローンはゴンドラの1/10以下

    設備の仮設期間だけでも足場は最大1ヶ月程度、ゴンドラは最大10日程度かかることがありますが、ドローン外壁点検は最短半日程度で準備から撮影調査まで完了することが可能です。

  • ③均一、かつ高品質

    どの高さでも高精細な画像で
    比較検証も容易に

    赤外線調査は対象からの撮影位置で品質が大きく左右します。自由自在に飛行できるドローンは、マンションの高層階も地上と同じ画角で、かつ高精細な画像で調査を行うことが可能です。またドローンと一括りにいっても機器の性能により精度が大きく変わります。私たちは、最高スペックの調査機器を導入しています。

赤外線調査の仕組み

欠陥(浮き)部分は隙間の
空気が温まるため、
正常な壁面に比べ温度が高くなります。
この外壁表面の温度差を利用し、
精密な外壁調査を実施しています。

ドローンの3つのデメリット


  • 日が当たらない外壁は
    不具合検出の精度が低くなる

    日が当たっている外壁面

    外壁が浮いている部分と正常な状態の部分との温度差が現れやすく、異常のある箇所の判別がしやすい。

    ドローン調査

    日が当たっていない外壁面

    異常箇所の検出自体は可能だが、外壁が浮いている部分と正常の状態の部分との温度差が低く判別が困難になるため、判定精度が低下する。

    ロープアクセス・打診


  • 外壁の素材によって不向きな
    ものがある

    ラスタータイルな光沢度の高い素材は物体が持つ赤外線を正しくとらえることが難しく、画像解析の難易度が上がります。


  • 規制された場所や狭い場所は
    ドローン飛行自体ができない

    物理的に危険性が高く、ドローン飛行ができない場合には点検ができません。また地上に近い低層階だけ平行飛行ができないなどのケースもあります。

つまり

ドローンを使用した赤外線外壁調査は万能なものではありません

だからこそ、
ハイブリッドな点検が重要!

私たちは

ドローンを使用した外壁点検と
従来の外壁点検の良いとこどり!

フルアクセスパッケージ
(ハイブリッド点検)

で調査します。

ドローン調査に適するエリア

ドローンによる
赤外線外壁調査

本来足場を組む必要がある高層階で、日照と周囲の安全を確保できる場所。

ドローン調査に適さないエリア

従来通りの
ロープアクセス

日照が不足する面、狭い場所、ドローンを使用しなくとも調査品質を確保できる低層階。

調査機器スペック一覧

現在の航空システムから着想を得て
設計された業務用ドローンの新スタンダード

DJI Matrice 300 RTK

スペック詳細(メーカーリンク)

必要なセンサーすべてを1つに統合した
ハイブリッドドローンカメラ

DJI Zenmuse H20T

スペック詳細(メーカーリンク)

HD画質の研究開発用高性能サーモグラフィで
高精度な測定が可能

FLIR T860

スペック詳細(メーカーリンク)

調査方法の比較

項目 ドローン × 赤外線
調査
従来の調査方法
(打診法)
コスト
足場など、
仮設設備の
設置不要
×
高層建造物の
調査は
仮設足場が必要
診断品質
使用カメラ性能及び
解析者の経験による

診断者の経験と
感覚による
診断期間
1日でマンション
1棟を調査可能
×
仮設足場が
必要な場合は
複数日を要する
気象条件
天候の影響を
受ける
(雨天・曇天不可)

天候に
左右されにくい
外壁への
影響

非接触の為、
外壁への影響無し

浮きの広がりや
剥離発生の
可能性有り
居住者への
影響

騒音小だが
プライバシーへの
配慮は必要
×
仮設設備設置、
調査に伴う
振動・騒音の発生

上記の遠赤外線外壁調査については

国土交通省 住宅局 建築指導課の指導、監修に基づき認められています。

国土交通省 赤外線調査による外壁調査ガイドライン>

調査報告の流れ

撮影・調査だけでなく
調査報告書の作成体制も万全です。
安全、かつ低コストな調査から
精密な調査報告書の作成まで
ワンストップを実現します。

現地調査の画像

現地調査

点検・撮影の画像

点検・撮影

調査報告書作成の画像

調査報告書作成

包括申請許可証

包括申請許可証 取得済

日本全国で日時や経路を問わず、ドローンの飛行許可を取得しています。そのため前日や当日といった、急なご依頼にも対応可能。

※空港や基地周辺、道路使用許可やご依頼者様敷地外からの飛行許可承認などが必要な場合、急なご依頼には応えられないことがございます。

TOPIC

「災害対策活動に関する協定」を
自治体と締結しています。

CONTACT

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ブルーテックグループ(以下 弊社)は、会社名・お客様の氏名・住所・お問合せの内容等の個人情報の保護に関し、以下の取り組みを実施いたしております。

弊社は、個人情報に関する法令およびその他の規範を遵守し、お客様の大切な個人情報の保護に万全を尽くします。

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弊社は、お客様の個人情報については、上記利用目的を達成するため、業務委託先又は提携先に委託する場合がございます。その場合は、個人情報の保護が十分に図られている企業を選定し、個人情報保護の契約を締結する等、必要かつ適切な処置を実施します。なお、法令等に基づき、裁判所・警察機関などの公的機関から開示の要請があった場合については、当該公的機関に提供することがございます。


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